暮らしの広場5月号

将来の自立力を伸ばすきっかけにも!

親子で料理を楽しむキッチン

興味を持ったタイミングが、料理の初め時 段取りを考えたり、自分なりに工夫できたりと、料理は成長を促す要素が満載です       子供と一緒に料理を楽しめるキッチンを考えませんか?

 

\子どもと一緒に使いやすいキッチンのカタチ/

アイランド型

横並びでも対面でも教えやすい! 家族みんなでシェアできるキッチン

ぐるりと回りこめて、加熱調理も見守りやすい

ダイニング側からも一緒に使えるシンク

最大4人で作業OK! 向かい合わせで教えやすい

 

Ⅱ 型 

料理を身近に! 調理をする姿を見せて、関心をアップ!

火元が離れているので安心感アップ

コンロ近くの広いスペースで作業できてラク

子どもの顔を見ながら洗い物ができる

ゆったり使えるカウンターは子どもの自由スペースにも!

 

U 型

加熱調理は私、下準備は子どもに エリアを分けてうまく分担

火元から離れているので安心して下準備できる

カウンターの広々スペースで作業しやすい

収納たっぷりで調理グッズを整理しやすい

ワイドなコンロ&カウンターで並んで調理OK

新築 補助金の予算上限額の設定について

早めの準備をおすすめします

子育てグリーン住宅支援事業の新築住宅に係る補助金は、段階的に交付申請となります

受付開始を段階的に行うことを勘案し、申請期間を区分し、期間ごとの予算上限額を設定しています

 

 

 

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ゴールデンウィーク休業のお知らせ

いつもリファイン習志野をご愛顧頂きまして、誠にありがとうございます

誠に勝手ながら、下記日程でゴールデンウィーク休業を実施させていただきます

■ゴールデンウィーク休業
 2025年05月03日(土)~05月06日(火)
 2025年05月07日(水)より通常営業となります

 

休業期間に頂きましたお問い合わせにつきましては、2025年05月07日(水)以降、順次対応させていただきます

新緑がまぶしいこの季節

皆さまにとって心弾む楽しい休日となりますようお祈り申し上げます

 

窓の断熱改修で、市の補助金が利用できます

【住宅用設備等脱炭素化促進事業補助金】

家庭における地球温暖化対策の推進に加え、電力の強靭化を図るため、

住宅用設備などを導入した人に対し、導入に係る費用等の一部を補助

 

窓の断熱工事をご検討中の方へ

 

ご存じでしたか 

窓の断熱改修で、市の補助金が利用できます

国の補助金との併用もできるんです

 

 

 補助金額

 補助対象経費の1/4 上限8万円

※既存住宅のみ対象

※予算額に達した時点で終了となります

 

 

習志野市・八千代市・千葉市・佐倉市にお住まいの方へ

ご自宅の平面図・立面図をお持ちですか

弊社にて、提出用の平面・立面図作成など申請のお手伝いを致します

令和7年度 習志野市住宅用設備等脱炭素化促進事業補助のご案内

 

 

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新築 「GX志向型住宅」を目指します

新築をご検討の皆様へ

弊社は「GX志向型住宅」の申請登録をしました

「GX志向型住宅」を目指します

GX志向型住宅は、環境負荷の低減と住民の健康的な暮らしを両立させる設計が特徴です

高い断熱性能により、冷暖房効率が向上し、効率的に室温が保たれ、CO₂排出量の削減に寄与します

また、適切な換気システムの導入により、室内の空気質が改善され、アレルギーや呼吸器系の健康リスクを低減します

 

 

(ア)総合

表明事項

温室効果ガスの排出削減のための以下の取組を実施することを表明します

・自社の省エネ/再エネ目標の策定

 

(イ)省エネ住宅の普及

表明事項

・2030年に向けて、ZEH基準の水準の省エネ性能を満たす住宅の供給割合を増加させます

 

(ウ)温室効果ガス排出削減に資する製品等におけるコスト競争力の向上や国内企業の海外進出等

表明事項

・省エネ性能の高い製品等の積極的な採用

 

(エ)働き方改革の推進等

表明事項

・働き方改革の推進等、必要な人材の確保に向けた取組を進めること

 

 

補助金について

補助金制度を活用して費用負担を軽減できます

 

・すべての世帯が対象

  GX志向型   160万円/戸

・子育て世帯等が対象

  長期優良住宅  最大100万円/戸

・子育て世帯等が対象

  ZEH住宅    最大60万円/戸

 

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減税制度の利用希望のお客様へ

リフォームをご検討中で 【住宅リフォームの支援制度】 の利用予定のお客様へ

 

減税制度を利用するためには、決められた機関等での「増改築工事証明書」作成が必要になります

 

弊社では建築士が証明書の発行を行うため、発行建築士による工事前の事前調査 並びに 工事完了後の確認が必要になります

 

減税制度を利用する場合には、リフォームの計画段階からご相談ください

 

尚、建築士による工事前調査が行われていない場合は、「増改築工事証明書」の発行が困難となりますことをご了承ください

 

住宅リフォームの支援制度

 

 

 

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